妊婦健診のスケジュールと回数 ― 標準的な「14回程度」の目安と公費補助のしくみ

妊娠がわかってから出産までの間、定期的に受けることになるのが「妊婦健診（妊婦健康診査）」です。「全部で何回くらい通うのだろう」「どれくらいの間隔で受けるのだろう」と気になる方も多いのではないでしょうか。本記事では、厚生労働省やこども家庭庁が公表している資料をもとに、標準的な受診回数や間隔の目安を、一般的な情報として整理します。

「14回程度」は告示で定められた目安

妊婦健診の回数として広く知られている「14回程度」という数字は、厚生労働省の告示（平成27年3月31日厚生労働省告示第226号「妊婦に対する健康診査についての望ましい基準」）に根拠があります。この告示では、妊婦健診を「妊婦一人につき、出産までに十四回程度行うものとする」と定めています。市区町村は、この健診にかかる費用を補助（公費負担）する仕組みを整えることとされています。

「14回程度」というのはあくまで標準的な目安です。妊娠の経過によって回数が前後することはありますし、いつ妊娠がわかって最初の健診を受けるかによっても総回数は変わってきます。

週数ごとの受診間隔の目安

同じ告示は、受診の間隔についても定めています。妊娠週数が進むにつれて間隔が短くなっていくのが特徴です。

告示の原文では、それぞれ「妊娠初期から妊娠二十三週まで　おおむね四週間に一回」「妊娠二十四週から三十五週まで　おおむね二週間に一回」「妊娠三十六週から出産まで　おおむね一週間に一回」と記されています。出産が近づくほど間隔が短くなるのは、赤ちゃんとお母さんの状態を、より細やかに確認していくためと考えられています。

間隔どおりに通うと、合計何回になる？

「14回程度」と「4週 → 2週 → 1週」の間隔は、それぞれ別に示された数字です。では、この間隔どおりに受診していくと実際に何回になるのでしょうか。上の告示の間隔にあてはめて、単純に数えてみます。

※ この表は、告示に示された間隔をそのまま当てはめて当サイトが数えた試算です。告示そのものに掲載されている表ではありません。

こうして数えると、告示の「14回程度」がちょうど真ん中に収まることがわかります。逆に言えば、初回の受診が早かった方は14回より多くなり、予定日より早く出産した方は少なくなる、というだけの話です。回数が14回とぴったり一致しないこと自体を気にする必要はありません。

公費補助（助成）のしくみ

妊婦健診の費用は、公的医療保険の対象外（原則として自己負担）ですが、妊婦さんの経済的な負担を軽くするため、市区町村が費用の一部または全部を補助しています。多くの自治体では、妊娠の届出をした際に「受診票（補助券）」が交付され、健診のたびに使えるようになっています。

補助の回数や金額、対象となる検査項目は自治体によって異なります。また、里帰り出産などで住民票のある市区町村以外で受診する場合の取り扱いも自治体ごとに定められています。詳しくは、お住まいの市区町村の母子保健の窓口でご確認ください。

回数についてよくある疑問

次に読むなら

健診の「間隔」の話は妊娠週数が前提になっています。週数そのものの数え方や、健診で実際に何を調べるのかは、それぞれ別の記事にまとめました。

• 妊婦健診では何を調べる？ ― 毎回の基本検査と、週数に応じて行う検査の一般的な内容
• 妊娠週数の数え方 ― 最終月経日を起点とした計算方法と、正期産・早産・過期産の範囲
• すくすくグラフ ホーム（健診で受け取った計測値をグラフにする）